2025年２月の日本・米国の投資カレンダー！アノマリーや注目イベントを徹底解説！

記事の情報は2024年1月13日時点のものです
●この記事は10分で読めます

こんにちは！タンポポウサギです☆
1,000円から震えながら始めた投資…今では投資資産も3ケタ万円に！
これまでの投資で身につけた知識や技術を、ブログを通じて皆さんにシェアしていきたいと思います♪

２月の相場はどうなるかなー

楽しみだね⭐

1月が終わり、新たに2月を迎えましたね！

まだ投資のスタートを切れていない方や、今年から投資を始めた方もいらっしゃるかもしれません。

私もアグレッシブかつ慎重に頑張っていきたいと思います！

そこで、投資家にとって重要なイベントを把握することは基本中の基本です。

でも、自分で情報をまとめるのは大変…という方のために、2月の投資情報をまとめました！

簡易的な投資カレンダーも作ったので、ぜひご活用ください！

2月も全体を見通して、銘柄選びや売買のタイミングプランを計画していきましょう～⭐

2月の投資カレンダー
２月のアノマリー
２月の注目イベント
主要な経済指標とイベント
２月の決算企業
権利確定日と権利落ち日
まとめ

2月の投資カレンダー

２月のアノマリー

２月ってどんなアノマリーがあるの？

※アノマリー…市場でみられる季節性や規則性のこと

節分天井彼岸底だね⭐

節分頃（2月上旬）に高値をつけてから徐々に下げ、彼岸頃（3月中旬）に底をつける傾向があります。

これは決算材料の出尽くしと配当や優待狙いの買いが影響すると考えられます！

ただし、現在では海外の外部要因が影響しやすいため、必ずしもこのパターンに従わない場合もありますので注意してください。

1月の上昇の反動で、2月は調整が入りやすいとされていますが、日経もNYダウも１月はどちらかというと下落基調だったので、逆もあり得るかもしれませんね。

企業決算の発表が続くため、決算結果に基づく個別銘柄の動きが活発になりますので、相場全体よりもセクター別、もしくは銘柄別に考えた方がいいのかもしれません。

どちらにしても２月もどんな相場になっていくの楽しみですね！

ただし、あくまでアノマリーですので参考程度に考え、自分でしっかりと判断して投資をしましょう！

※関連記事【月ごとのアノマリーとは】はこちら👇

月ごとの投資アノマリーとは？初心者でも分かる季節ごとの投資タイミングを投資初心者向けに解説！

●アノマリーとは、過去の相場の傾向を活用する方法●月ごとのアノマリーを意識することで投資判断がしやすくなる●各月ごとの特徴を理解し、計画的に投資を進める

２月の注目イベント

これは抑えておこう！っていうイベントについて教えて！

日銀会合、決算、FOMC、旧正月（中国）は知っておこう🌟

【日銀政策決定会合】

日程（予定）：2025年2月中旬
内容: 金融政策の方向性が議論されます。特にインフレ率や円安・円高の動向がポイント。金融緩和策や金利変更の可能性が市場に大きな影響を与えます。

【日本企業の決算発表シーズン開始】

日程:2月中旬～下旬
内容: 決算発表が続きます。特に3月期決算の企業は年度末に向けた収益計画が注目され、好業績で株価が急騰するケースもあります。

【アメリカのFOMC（連邦公開市場委員会）】

日程: 2025年2月20日（予定）
内容: 1月のFOMC会合での議論内容が明らかになり、米国の金利政策に関するヒントが得られる可能性があります。

※関連記事【FOMCとは？初心者でもわかる仕組みと投資への影響を解説！】👇

FOMCとは？初心者でもわかる仕組みと投資への影響を解説！

【FOMC】●FOMCは、アメリカの金融政策を決める重要な機関●FOMCは、経済の状況に応じて政策金利を上げたり下げたりする●市場にお金を増やす「量的緩和」や、逆に引き締めるためにお金を減らす政策を行う●声明文や議事録には、経済の見通しや政策の方向性が示される●FOMCは年に8回開催される

主要な経済指標とイベント

経済指標もチェックしないと( ..)φ

素晴らしい心がけ🌟

●2月2日（金）：米雇用統計（22：30）
●2月13日（水）：米消費者物価指数（CPI）（22：30）
●2月15日（金）：米小売売上高（22：30）
●2月17日（月）：日本GDP速報値（8：50）
●2月20日（木）：フィラデルフィア連銀景況指数（8：50）
●2月27日（木）：米PCEデフレーター（22：30）

※出典「マネックス証券　経済指標カレンダー」より

各経済指標がわからないという方は下の解説を参考にしてください👇

●米ISM製造業景況指数…米国の製造業全体の景況感を示す指数で、50を超えると拡大、50未満は縮小を示す。製造業の活動状況を測る主要指標で、景気の先行きを占ううえで注目されます。特に、新規受注や雇用などのサブ指数も分析対象です。

●米雇用統計…米国労働省が発表する雇用状況に関する重要指標。非農業部門雇用者数、失業率、平均時給などを含む。米国の経済健康状態を測る指標で、FRBの金融政策にも影響を与えるため、金融市場が特に注目します。

●米消費者物価指数（CPI）…消費者が購入する商品やサービスの価格変動を測る指標で、インフレ率を反映する。インフレ状況を示す主要指標であり、FRBが金利政策を決める際の重要な材料となります。

●米小売売上高…米国の小売業全体の売上高を集計したデータで、消費動向を反映する。消費は米国GDPの約7割を占めるため、消費者の支出動向を把握するための重要指標です。

●米大統領就任式…4年に一度、選出された新大統領が正式に就任する式典。通常1月20日に実施される（ただし選挙年のみ）政策変更の方向性が明確になり、特定のセクターや市場全体に影響を与える可能性があります。

●FRB、政策金利発表…米連邦準備制度理事会（FRB）が政策金利を決定するイベントで、通常FOMC会合後に発表される。金利変更は米国経済全体に大きな影響を与え、株式、債券、為替市場に直結するため、市場関係者が注目します。

●米国内総生産（GDP）…米国経済の総生産額を示す指標で、四半期ごとに速報値、改定値、確定値が発表される。米国経済全体の成長率を示す最も包括的な指標で、政策判断や市場分析に使われます。

●PCEデフレーター（個人消費支出）…米国で個人消費の価格変動を測る指標で、CPIよりも広範囲なデータに基づく。特に「コアPCE」がFRBのインフレターゲットの基準となる。FRBが最も注目するインフレ指標であり、金利政策に大きな影響を与える。

●フィラデルフィア連銀景況指数…米国のフィラデルフィア連邦準備銀行が発表する製造業の景況感を測る指標。ペンシルベニア州やニュージャージー州など対象地域の製造業者を対象に、新規受注、出荷、生産、雇用、価格などに関する月次調査を基に算出。指数が0を上回れば拡大、下回れば縮小を示す。特に新規受注や雇用の動向が注目され、経済全体の先行指標としても利用されます。

●GDP速報値(日本)…国内総生産の成長率を示す指標で、経済の勢いを測る重要なデータ。四半期ごとに公表され、景気動向や政策判断の基準となる。